耳鼻咽喉科を標榜する医療機関において、耳鼻咽喉科の担当医師が6歳未満の乳幼児に対して、「耳鼻咽喉科処置」（J095～J115-2）（下記参照）を行った場合に加算できます。ただし、この場合は「耳垢栓塞除去（複雑なもの）」の乳幼児加算は算定できません。

急性気道感染症、急性中耳炎又は急性副鼻腔炎により受診した基礎疾患のない6歳未満の乳幼児に対して「耳鼻咽喉科処置」（J095～J115-2）（下記参照）を行った場合で、診察の結果、抗菌薬投与の必要性が認められないため抗菌薬を使用しない者に対して、療養上必要な指導や処置の結果の説明を行い、文書により説明内容を提供した場合に算定できます。

次の施設基準が設定されていますが、基準を満たしていればよく、届出の必要はありません。

耳鼻咽喉科処置については、項目の新設はありませんでしたが、「耳処置」「鼻処置」「口腔、咽頭処置」が、それぞれ2点ずつ引き上げられました。

新規技術の保険導入として新設された項目です。対象部位は足部、足趾又は踵で、潰瘍の深さが腱、筋、骨又は関節のいずれにも至らないものが「浅い潰瘍」、いずれかに至るものが「深い潰瘍」です。創傷処置、爪甲除去（麻酔を要しないもの）及び穿刺排膿後薬液注入は併せて算定できません。また、複数の下肢創傷がある場合は主なもののみを算定します。

人工腎臓は大きく「慢性維持透析の場合」と「その他の場合」に分けられますが、2020年度改定で慢性維持透析は、HIF-PH阻害剤の院外処方に対応した評価体系に再編されました。

今回の改定では、「HIF-PH阻害剤は院内処方を原則とする」という扱いに変わり、再び評価体系が変更されています（ただし、同一患者に対して、同一診療日にHIF-PH阻害剤のみを院内で投薬する場合は、他の薬剤を院外処方箋により投薬しても可）。

各区分の点数は次表のとおりですが、「慢性維持透析の場合」は透析液（灌流液）、血液凝固阻止剤、生理食塩水、エリスロポエチン製剤、ダルベポエチン製剤、エポエチンベータペゴル製剤及びHIF-PH阻害剤の費用が包括され、別に算定できません。

妊娠中以外の患者には、人工腎臓と持続緩徐式血液濾過を併せて月14回に限り算定できます。また、在宅自己腹膜灌流指導管理料の算定患者は「腹膜灌流の1〔連続携行式腹膜灌流〕」の実施回数と併せて週1回に限り、在宅血液透析指導管理料の算定患者は週1回に限り算定できます。

人工腎臓の加算としては次のものがありますが、今回の改定では、「透析時運動指導等加算」の新設、導入期加算の見直しなどが行われています。

人工腎臓を実施している患者に対して、医師、看護師、理学療法士又は作業療法士が、療養上必要な訓練等について指導を行った場合に算定できます。

人工腎臓の導入に当たって、腎代替療法についての患者への説明状況や腹膜透析及び腎移植の実績に応じて設定されているのが導入期加算です。

今回の改定では、慢性腎臓病患者に対する移植を含む腎代替療法に関する情報提供をさらに推進する観点から、要件や点数の見直しが行われるとともに、腎臓移植実施施設として日本臓器移植ネットワークに登録された施設を想定した「3」が新設されています。