疾患別リハビリテーション
疾患別リハビリテーションには、心大血管疾患、脳血管疾患等、運動器、呼吸器、廃用症候群の各リハビリテーション（以下、リハビリ）があります（各リハビリの主な施設基準は【疾患別リハビリテーション料の主な施設基準】の表を参照）。
疾患別リハビリの所定単位は「20分1単位」で、1単位ごとの点数が設定（20分未満は基本診療料に含まれる）されています。1人の患者に算定できるのは「1日6単位」までですが、別に定められた患者には「1日9単位」まで算定できます。
また、通則として、①訓練内容の要点及び実施時刻を診療録等へ記載、②リハビリ実施計画書の作成、③開始時と原則3カ月に1回以上、当該実施計画書を患者へ説明の上交付するとともに、写しを診療録に添付する―などの要件があります。
今回の改定では、標準的算定日数を超えてリハビリを行う場合は月1回以上、機能的自立度評価法（FIM）を測定していることが要件化（2022年9月末までは経過措置）されたほか、実施計画書への患者・家族の署名について、やむを得ない理由がある場合は、患者・家族の同意を得た旨を診療録に記載することでよい扱いになりました。また、「リハビリテーションデータ提出加算」（算定要件は外来データ提出加算を参照）が新設されています。
| 区分 | 心大血管疾患 | 脳血管疾患等※2 | 廃用症候群※2 | 運動器※2 | 呼吸器 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 点数（1単位） | （Ⅰ） | 205点 | 245点（147点） | 180点（108点） | 185点（111点） | 175点 | |
| （Ⅱ） | 125点※1 | 200点（120点） | 146点（88点） | 170点（102点） | 85点 | ||
| （Ⅲ） | ― | 100点（60点） | 77点（46点） | 85点（51点） | ― | ||
| 早期リハビリテーション加算 | ＋30点（1単位につき、30日限度、入院患者のみ※3、初期加算と併算定可） | ||||||
| 初期加算 | ＋45点（1単位につき、14日限度、入院患者のみ※3、早期リハビリ加算と併算定可） | ||||||
| リハビリテーションデータ提出加算 | ＋50点（月1回） | ||||||
| 標準的算定日数※5 | 治療開始日から150日以内 | 発症、手術、急性増悪※4又は最初の診断日から180日以内 | 廃用症候群の診断又は急性増悪※4から120日以内 | 発症、手術、急性増悪※4又は最初の診断日から150日以内 | 治療開始日から90日以内 | ||
| 患者1人当たり1日算定限度 | 6単位まで（ただし、①回復期リハビリ病棟入院料又は特定機能病院リハビリ病棟入院料の算定患者、②脳血管疾患等の患者のうちで発症後60日以内の患者、③入院患者で病棟等において早期歩行、ADL の自立等を目的としてリハビリを行った各疾患別リハビリ料（Ⅰ）の患者―は1日9単位まで） | ||||||
| 算定日数上限の対象から除外される疾患等（各疾患別リハビリ共通） | 失語症、失認及び失行症／高次脳機能障害／重度の頸髄損傷／頭部外傷及び多部位外傷／慢性閉塞性肺疾患（COPD）／心筋梗塞／狭心症／軸索断裂の状態にある末梢神経損傷（発症後1年以内に限る）／外傷性の肩関節腱板損傷（受傷後180日以内に限る）／回復期リハビリ病棟入院料又は特定機能病院リハビリ病棟入院料の算定患者／回復期リハビリ病棟又は特定機能病院リハビリ病棟の在棟中に回復期リハビリ病棟入院料又は特定機能病院リハビリ病棟入院料を算定した患者であって、当該病棟の退棟日から3カ月以内の患者（入院中の患者、介護老人保健施設又は介護医療院に入所する患者を除く）／難病患者リハビリ料に規定する患者（先天性又は進行性の神経・筋疾患の者を除く）／障害児（者）リハビリ料に規定する患者（加齢に伴って生ずる心身の変化に起因する疾病の者に限る）／その他リハビリを継続して行うことが必要であると医学的に認められるもの／先天性又は進行性の神経・筋疾患の患者／障害児（者）リハビリ料に規定する患者（加齢に伴って生ずる心身の変化に起因する疾病の者を除く） | ||||||
※1： 急性心筋梗塞及び大血管疾患は発症後（手術を実施した場合は手術後）1カ月以上経過したものに限る
※2： 要介護被保険者等に対し、一定期間（脳血管疾患等は60日、廃用症候群は40日、運動器は50日）を経過した後に、引き続きリハビリを実施する場合で、過去3カ月以内に目標設定等支援・管理料を算定していない場合には、所定点数の90％で算定
※3： 脳血管疾患等の場合は、脳卒中の患者であって、当該医療機関を退院したもの又は他の医療機関を退院したもの（地域連携診療計画加算の算定患者に限る）は入院以外も算定可。運動器の場合は、大腿骨頸部骨折の患者であって、当該医療機関を退院したもの又は他の医療機関を退院したもの（地域連携診療計画加算の算定患者に限る）は入院以外でも算定可
※4： 疾患別リハビリの対象となる疾患の増悪等により、1週間以内にFIM又はBIが10以上（指定難病の患者は5以上）低下するような状態等に該当する場合をいう
※5： 標準的算定日数を超えてリハビリを行う場合は月1回以上、機能的自立度評価法（FIM）を測定していること（2022年9月末までは経過措置）
注） 上記にかかわらず、必要があって標準的算定日数を超えてリハビリを行った場合は月13単位に限り算定できる。その場合、脳血管疾患等、廃用症候群、運動器については、患者が入院中の要介護被保険者等の場合は（ ）内の点数を算定する
| 心大血管疾患 |
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|---|---|
| 脳血管疾患等 |
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| 廃用症候群 |
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| 運動器 |
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| 呼吸器 |
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| 項目名 | 医師※1 | 療法士全体 | 理学療法士 （PT※2） |
作業療法士 （OT※2） |
言語聴覚士 （ST※2､3） |
訓練室面積 （内法による） |
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|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 心大血管疾患リハビリテーション料 | (Ⅰ) |
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― | 専従常勤PT及び専従常勤看護師合わせて2名以上等 | 必要に応じて配置 | ― | 病院:30㎡以上 診療所:20㎡以上 |
| (Ⅱ) | 実施時間帯に上記の医師及び経験を有する医師（いずれも非常勤を含む）が1名以上勤務 | ― | 専従のPT又は看護師いずれか1名以上 | ||||
| 脳血管疾患等リハビリテーション料※4 | (Ⅰ) | 専任常勤2名以上 | 専従従事者合計10名以上 | 専従常勤PT5名以上 | 専従常勤OT3名以上 | (言語聴覚療法を行う場合)専従常勤ST1名以上 | 160㎡以上 (言語聴覚療法を行う場合は8㎡以上の専用室が1室以上) |
| (Ⅱ) | 専任常勤1名以上 | 専従従事者合計4名以上 | 専従常勤PT1名以上 | 専従常勤OT1名以上 | 病 院:100㎡以上 診療所: 45㎡以上 (言語聴覚療法を行う場合は8㎡以上の専用室が1室以上) |
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| (Ⅲ) | 専従の常勤PT、常勤OT又は常勤STのいずれか1名以上 | ||||||
| 廃用症候群リハビリテーション料(Ⅰ)～(Ⅲ) | 脳血管疾患等リハビリテーション料に準じる | ||||||
| 運動器リハビリテーション料 | (Ⅰ) | 専任常勤1名以上 | 専従の常勤PT又は常勤OT合わせて4名以上 | ― | 病院:100㎡以上 診療所: 45㎡以上 |
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| (Ⅱ) | 専従の常勤PT2名以上又は専従の常勤OT2名以上あるいは専従の常勤PT及び常勤OTが合わせて2名以上 | ||||||
| (Ⅲ) | 専従の常勤PT又は常勤OTが1名以上 | 45㎡以上 | |||||
| 呼吸器リハビリテーション料 | (Ⅰ) | 専任常勤1名以上 | 専従の常勤PT1名を含む常勤PT、常勤OT又は常勤STが合わせて2名以上 | ― | 病院:100㎡以上 診療所: 45㎡以上 |
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| (Ⅱ) | 専従の常勤PT、常勤OT又は常勤STが1名以上 | 45㎡以上 | |||||
