ファーマスコープ

• 済生会横浜市南部病院 薬剤部長 佐藤 透 先生
• 日本経済大学 経営学部長・大学院 教授 赤瀬 朋秀 先生
• イムス横浜狩場脳神経外科病院 薬剤部長 飯塚 真至 先生
• 横浜総合病院 薬剤科 科長代理 佐村 優 先生
• 横浜新都市脳神経外科病院 薬剤部 係長 澤木 奈実子 先生

～「神奈川ミドルファーマシーマネジメント研究会」の取り組みと成果～
高齢化の進展に伴う社会保障制度の改革、地域包括ケアシステムの構築など、医療機関を取り巻く環境が大きく変化している。各病院が様々な経営課題への対応を進める中で、薬剤部門には病院の理念やビジョンに基づく戦略的かつ効率的なマネジメントの実践と、そのための人材育成プログラムの構築や環境整備が求められている。こうした課題に対応するべく、「神奈川ミドルファーマシーマネジメント研究会」は、2012年より県内の複数の施設からミドルマネジャー（係長、主任クラス）を選抜して研修会を実施し、将来、トップマネジメントを担う人材の育成に取り組んでいる。研究会を立ち上げた済生会横浜市南部病院 薬剤部長の佐藤先生と日本経済大学経営学部長の赤瀬先生、そして研究会での学びを実践に活かしている3名の先生方にお集まりいただき、ミドルマネジャーの役割や求められる資質、育成の必要性、今後の課題などについてディスカッションしていただいた。

• 薬剤部 教授・薬剤部長 寺田 智祐 先生
• 薬剤部 薬効薬物動態解析室 磯野 哲一郎 先生
• 薬剤部 腎臓内科病棟 担当薬剤師 國津 侑貴 先生

～滋賀県全域で5年にわたり展開されたCKDシールのアウトカム評価～
高齢化の進展や薬物療法の多様化、複雑化とともに、多剤投与による重複投与や相互作用など、薬物療法に伴う問題が顕在化する中で、地域全体で安全な薬物治療の推進に取り組む必要がある。滋賀医科大学医学部附属病院薬剤部では、その足掛かりとして、2012年3月より腎機能が低下した患者さんのお薬手帳の表紙に「CKDシール」を貼付することで、処方の適正化につなげる取り組みを滋賀県全域で展開、薬剤師が薬物治療の安全を守るための意識啓発と仕組み作りに成果を上げてきた。地域における医薬品適正使用のセーフティネットの構築を目指す取り組みを取材した。

• 薬剤部 薬剤部部長 吉村 知哲 先生
• 薬剤部 医薬品情報科長 木村 美智男 先生
• 薬剤部 病棟薬剤科長 宇佐美 英績 先生
• 薬剤部 医薬品情報科 科長補佐 安達 志乃 先生

～研究チームによる専門スキルの向上と活動の見える化～
チーム医療の推進の流れの中で、多くの医療現場で薬剤師が活躍するようになった。薬剤師への期待が高まる一方で、次世代を担う薬剤師を育成していくためには、個々の薬剤師がやりがいや働きがいを持って専門能力を発揮するための職場環境作りが必要である。大垣市民病院（岐阜県大垣市・903床）薬剤部では、臨床業務と学術活動の両輪で医療の質向上に貢献することを基本方針として、人材育成に積極的に取り組む中で、がん専門薬剤師13名、感染制御専門薬剤師4名をはじめとして様々な領域における専門・認定資格を持つ薬剤師が活躍している。この体制がどのようにして実現したのか、薬剤師力を発揮するための職場環境作りの取り組みについて取材した。

• 三田市民病院 薬剤科薬剤長／診療技術部次長 櫻井 美由紀 先生
• 柏原赤十字病院 薬剤課長（現 神戸赤十字病院 調剤課長） 小玉 博一 先生
• 兵庫医科大学ささやま医療センター 医療技術部門 薬剤室室長 志方 敏幸 先生

～医療圏を超えた薬薬連携の取り組み～
超高齢社会を迎えた日本では、高齢者が可能な限り住み慣れた地域で、自分らしい暮らしを人生の最期まで続けることができるための地域包括ケアシステムの構築が推進されている。安全、安心な薬物療法を継続するための薬薬連携が重要視される中で、兵庫県では医療圏を超えた薬薬連携に積極的に取り組んでいる地域がある。ここでは、兵庫県病院薬剤師会摂丹支部を中心とした活動展開と、三田市の三田市民病院、丹波市の柏原赤十字病院、篠山市の兵庫医科大学ささやま医療センターの各施設における取り組みと課題、そして、さらなる高齢化を見据えた展開について紹介する。

• 薬局 薬局長 林 誠一 先生
• 薬局 医薬品情報管理室長 鈴木 信也 先生
• 薬局 主任 伊藤 智一 先生

～病棟薬剤業務を支援するDI業務のあり方～
2012年度診療報酬改定で新設された「病棟薬剤業務実施加算」では、医薬品情報管理室（DI室）が病棟の薬剤師と密接に連携して医薬品情報の収集と伝達を行い、施設内における有効で安全な薬物療法を確保することが求められている。そのような中で、けいゆう病院（神奈川県横浜市・410床）では、DI室が中心となって医薬品安全管理体制を構築。医薬品情報データベースの構築と院内LANによる全職種による情報共有、病棟薬剤師との連携による情報の収集と発信などに成果を上げている。同院における医薬品情報の活用と病棟薬剤業務との連携、ポリファーマシー対策の取り組みを取材する中から、これからの医薬品情報管理のあり方を探る。

• マツダ病院 薬剤部 薬剤部長 西原 昌幸 先生
• マツダ病院 薬剤部 主任薬剤師 森川 記道 先生
• マツダ病院 患者診療支援センター 看護師長 津田 友美 氏
• 安芸薬剤師会 理事／そうごう薬局向洋駅前店 薬局長 平賀 忠久 先生

～地域包括ケアを見据えた入院から在宅までのシームレスな患者支援～
薬物療法の高度化や地域包括ケアシステムの構築が進む中で、薬剤師の役割は多様化し、これまで以上に多職種との連携の下で専門職能を発揮することが期待されている。マツダ病院（広島県安芸郡・270床）薬剤部は、医薬品の適正使用を介して患者さんに最適な薬物療法を確実に提供することを目指し、病棟および外来における業務体制の強化とともに、地域薬剤師会、院内外の多職種との連携によるシームレスな患者支援体制の構築を進めている。同院における外来がん患者支援と退院支援の取り組みにスポットをあて、現状と今後の展望について取材した。

• 県西総合病院 薬剤科 薬剤科長 仙波 藤男 先生

医薬分業が進む中、「処方箋に疑問や不明点がある場合は、薬剤師が処方医師に問い合わせなければならない」という薬剤師法の主旨に基づき、日常的に疑義照会が行われている。患者さんの個々の病状を勘案した疑義照会は、非常に重要である一方で形式的な疑義照会も少なくなく、それが処方医師、薬局薬剤師、さらには患者さんへの負担につながる場合もある。県西総合病院（茨城県桜川市・299床）では、後発医薬品への切り替えや高齢者への処方薬の剤形変更などが行われる中で、形式的な疑義照会が増えてきた状況を鑑み、疑義照会簡略化に取り組んだ。薬剤科長の仙波先生に取り組みの全容と、2018 年10月より「茨城県西部メディカルセンター」として新たにスタートを切るにあたっての抱負を伺った。