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保険薬局トレンドリポート

保険薬局トレンドリポート

豊富な経験と周到な支援態勢に基づく処方提案が在宅医療の信頼を獲得

 
徳永薬局株式会社
在宅営業部 統括部長
小林 輝信 先生
 
 
 
 
 
(東京都町田市)
東京、神奈川、埼玉、山梨、静岡など首都圏を中心に調剤薬局を展開している徳永薬局は、保険調剤業務に依存することなく、独自で開拓した在宅医療への取り組みを進めています。2010年3月に在宅を専門とした部署を立ち上げ、現在の在宅患者数は在宅支援業務を主力とする5店舗を中心に1500人に及び、その4割は個人の居宅患者だといいます。今回は、在宅部門を立ち上げた在宅営業部統括部長の小林輝信先生にお話を伺いました。

残薬と同時にポリファーマシーの解消も目指す

—先生が在宅支援を始められたきっかけをお聞かせください。

小林先生:
 きっかけは本当に些細なことでした。13年前、当時勤務していた薬局に、高齢の女性から湿布が欲しいと電話がありました。他の家族は全員外出しており、自分は足が不自由で薬局まで買いにいくことができない。家の窓から薬局の看板が見えたので電話をしたということでした。そこで、上司の許可を得て届けに行ったのが私にとっての在宅のスタートでした。これを機に、お昼休みなど手が空いている時間に薬を届けるようになりました。


—自発的に在宅支援を始められたのですね。

業務風景小林先生:
 そうなんです。患者さんの生活状況を見ながら服薬指導ができる在宅支援に、外来での服薬指導とは違ったやりがいを次第に感じるようになりました。そこで「この地域の在宅医療は自分が担当しよう」と心に決めたんです。とはいえ、手本が何もないので、地域包括センターに出向いたり、紹介してもらった病院の医師から在宅医療について教わったり、医薬品メーカーの方に、営業の仕方を教えてもらったりしました。同時に、自分ではがん患者さんへの麻薬の投与などについても勉強しました。やがて、在宅医療をされている医師から投薬コントロールを任されるようになり、一人で300人もの患者さんを担当するまでになりました。しかし、自分だけの力では限界があるため、組織として在宅に取り組める環境を求めて弊社に転職しました。


—在宅営業部の業務についてお聞かせください。

小林先生:
 在宅で特に注力しているのは、「残薬解消」「ポリファーマシー解消」です。この点に関しては、ケアマネージャーさんから相談を受けることも多いですね。残薬については、服薬指導の不足が原因とされることが多いのですが、私の場合は、ポリファーマシー解消という視点からも「本当にその薬が必要なのか」を問うところから始めます。なぜ患者さんは飲まなくてもいいと思ったのか、飲まなくても問題は起きていないのか、等を踏まえて、「効果を確実にする方法」を提案します。


—処方医に対して「薬を減らす」提案をするということですね。

小林先生:
 はい。体調を悪くされている患者さんの中には、多剤の併用が原因となっている場合もあります。そうした場合、まず、かかっている医療機関に診療情報を出してもらって薬の重複をチェックし、本当に処方されている薬剤が必要なのかを熟慮した上で疑義照会をします。場合によっては生化学検査等の結果から、処方を再検討したり、一度投薬を中止して容態を見る、ということもしていただいています。


 
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